医大発・奈良の地域医療考(資料編)
2012年11月30日金曜日
介護保険利用者のうち要支援の率
※この率は高い、または低いのが良いという訳ではない。それは状況によるが、他より特に高い地域または低い地域は、それぞれで要因分析を行うべきだろう。
情報源:厚生労働省 介護保険事業状況報告(平成24年7月)(暫定)
2012年11月28日水曜日
介護保険利用率
情報源:厚生労働省 介護保険事業状況報告(平成24年7月)(暫定)
2012年11月25日日曜日
健康の地域格差
今回は奈良のマップではないが、先ほどfacebookに
「
健康の地域格差
」
をアップしました。facebookは図を圧縮していて見えにくいので、こちらにも同一内容ですが掲載させていただきます。
図1.
都道府県別平均寿命(男)
図2.
都道府県別平均寿命(女)
図3.市区町村
別平均寿命(男)
図4.市区町村
別平均寿命(女)
2012年11月23日金曜日
奈良MAP 脳卒中年間発症数/発症推定数
2012年11月22日木曜日
奈良MAP 年齢調整脳卒中年間発症推定数
情報源:国勢調査(H22)および秋田県脳卒中研究センター調査による年齢別脳卒中発症率データ
2012年11月21日水曜日
奈良MAP 人口10万対脳卒中死亡数
出典: 奈良県50の指標
2012年11月20日火曜日
奈良MAP 救急告示病院数
(単位 件)
出典:
「
全国病院一覧データ
」
(2011年版)(株)ウェルネス
2012年11月19日月曜日
奈良MAP 標準化死亡比
図1.標準化死亡比(男)
図2.標準化死亡比(女)
出典: H15-19人口動態保健所市区町村別統計
2012年11月18日日曜日
奈良MAP 国民保険加入率
出典: 厚生労働省保険局「国民健康保険事業年報」(2009)
2012年11月17日土曜日
奈良MAP 一人あたり所得
(単位 千円)
出典: H20奈良県市町村民経済計算
2012年11月16日金曜日
奈良MAP 納税者一人あたり所得
(単位 万円)
情報源: 総務省自治税務局「市町村税課税状況等の調」(2009)
2012年11月15日木曜日
奈良MAP 人口千対離婚率
出典: 厚生労働省大臣官房統計情報部「人口動態統計」(2008)
2012年11月14日水曜日
奈良MAP 乳児死亡率
出典: H17人口動態総覧市町村別
2012年11月13日火曜日
奈良MAP 出生率
注:ベイズ調整済の出生率
情報源:H15-19人口動態保健所市区町村別統計
2012年11月12日月曜日
奈良MAP 人口分布
奈良県の人口分布を1km四方(3次メッシュ、上段)、500m四方(4次メッシュ、下段)で示した地図。
人口が北西に集中していることがよくわかる。
2012年11月11日日曜日
奈良Map 高齢人口千人対介護保険施設床数
介護保健施設床数:特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護療養病床の総床数
出典:総務省統計局「国勢調査報告」(2010年)
「全国老人保健施設一覧データ」
(2011年版)(株)ウェルネス
Copyright© WELLNESS All rights reserved
2012年11月10日土曜日
奈良Map 高齢単身世帯率
出典:
総務省統計局「国勢調査報告」(2005年)
2012年11月9日金曜日
奈良Map 死亡数
奈良は全国の中でも、在宅死亡率が最も高い地域である。図の8割を看取る力が病院に、2割を看取る力が在宅に要されている。
出典:厚生労働省「人口動態統計」(2008年)
2012年11月8日木曜日
奈良Map 交通事故発生件数
出典:警察庁交通局「交通統計」(2009年)
2012年11月7日水曜日
奈良Map 基本健診受診率
トップの生駒市71.4%は、ワーストの御所市 5.9%の12.1倍と差がとても大きい。
出典:平成19年度奈良県地域保健老人保健事業報告
2012年11月6日火曜日
奈良Map 市町村別平均寿命(女)
2005年、全国の女性の平均寿命は平均 85.75歳。
奈良県では17市町村が平均を上回る。最高の生駒市と最低の明日香村の差は2.5年。
出典:
厚生労働省
生命表
(2005年)
2012年11月5日月曜日
奈良Map 市町村別平均寿命(男)
全国では、男性の平均寿命は平均 78.79歳(2005年)。
奈良県では23市町村が平均以上。最高の生駒市と最低の十津川村では3.6年の開きがある。
出典:
厚生労働省
生命表
(2005年)
2012年11月4日日曜日
奈良Map 市町村別高齢化率
2010年、全国の高齢化率は22.5%。奈良県では、北西4分の1の市町村では全国平均を下回るが、その他は平均以上。他の指標もそうだが、奈良県は大阪・京都の都心部に近い地域と、それ以外の地域差が明瞭である。
出典:総務省統計局「国勢調査報告」(2010年)
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